「保育士の給料は安いのが当たり前」そんな言葉を聞いて、仕方がないものだと思っていませんか？
確かに、保育士の給料が上がりにくいのは、個人の頑張りだけではどうにもならない業界構造や制度の仕組みが関係しています。
だからこそ、「努力しても意味がない」と感じてしまう人が多いのも事実です。
しかし実際には、仕組みを正しく理解し、使える制度をきちんと活用すれば、給与を上げることは十分可能です。
処遇改善加算の仕組みや、園・法人ごとの配分の違い、働く場所や役割による年収差を知ることで、「選び方次第で収入は変えられる」という現実が見えてきます。
この記事では、保育士の給料が安いと言われる理由を仕組みから整理し、制度を活かして年収を上げるための考え方を解説します。
【データ検証】保育士の給料は本当に安いのか？現状を正しく把握する
「保育士の給料は安い」と感じている方も多いかもしれませんが、実際の数字ではどうなっているのでしょうか？
ここでは、最新の公的データをもとに、全産業平均との差や経験年数による変化、公立・私立の違い、1年目の手取り額のイメージまでを整理していきます。
感覚やイメージだけで判断するのではなく、現状を正しく把握したうえで考えることが、これからの働き方や収入を考える第一歩になります。
全産業平均との差はどれくらい？
令和6年度の厚生労働省「賃金構造基本統計調査」によると、保育士の平均給与は以下の水準となっています。
- 男女計 ： 約28万円
- 男性 ： 約30万円
- 女性 ： 約28万円
これに対して、全産業の平均給与は、次のとおりです。
- 男女計 ： 約33万円
- 男性 ： 約36万円
- 女性 ： 約28万円
保育士の平均給与は、全産業平均と比べて、男女計で約5.3万円低い水準にあります。
ただし、こうした数字だけを見ると、「やはり保育士の給料は低い」と感じてしまうかもしれませんが、この状況はここ数年で状況は変化してきています。
近年は、国による処遇改善等加算をはじめ、保育士の賃金水準を引き上げるための施策が段階的に整備されてきました。その影響もあり、保育士の給料は以前と比べて着実に上昇傾向にあります。
実際、「保育士＝低賃金」というイメージが強く持たれていた背景には、過去のデータや印象が影響している面も大きく、最新の統計を見ると、状況は少しずつ変わりつつあることが読み取れます。
このように、現時点では全産業平均との差は残っていますが、国による施策や制度改善によって、保育士の待遇は着実に良い方向へ進みつつあります。
≪参考≫
厚生労働省：「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」
e-Stat政府統計の総合窓口：「賃金構造基本統計調査／保育士」
経験を積むと給料は上がる？
保育士の給料は、経験年数によって段階的に上がっていく傾向があります。まずは、公的なデータをもとに、経験年数ごとの平均月収を見てみましょう。
▼男女計
| 経験年数 | 平均月収 |
| 0年 | 約23万円 |
| 1～4年 | 約24万円 |
| 5～9年 | 約26万円 |
| 10～14年 | 約27万円 |
| 15年以上 | 約30万円 |
▼男性保育士
| 経験年数 | 平均月収 |
| 0年 | 約23万円 |
| 1～4年 | 約25万円 |
| 5～9年 | 約27万円 |
| 10～14年 | 約32万円 |
| 15年以上 | 約35万円 |
▼女性保育士
| 経験年数 | 平均月収 |
| 0年 | 約23万円 |
| 1～4年 | 約25万円 |
| 5～9年 | 約26万円 |
| 10～14年 | 約27万円 |
| 15年以上 | 約30万円 |
表から分かるとおり、保育士の給料は経験年数を重ねるごとに段階的に上昇していく傾向があります。
未経験・経験0年では平均月収は20万円台前半ですが、5～9年で25万円台後半、15年以上になると30万円前後まで伸びています。
「ずっと給料が上がらない」というイメージとは異なり、長期的には昇給していく構造がデータから確認できます。
また、男性保育士は10年以上の層で月収が大きく伸びており、主任・園長など役職に就くケースが増えることが平均との差につながっていると考えられます。
このように、保育士の給料は短期では低く感じやすいものの、経験・役割・勤務先によって着実に上がっていく余地があることが、公的データからも読み取れます。
≪参考≫
厚生労働省：「令和6年賃金構造基本統計調査」
公立と私立で給料はどう違う？
こども家庭庁が公表した令和6年度の調査をもとに、公立・私立別の保育士の平均年収と月収(換算)をまとめました。
▼【公立・私立別】保育士の平均年収
| 施設種別 | 平均年収 | 平均月収(換算) |
| 私立保育所 | 約418万円 | 約35万円 |
| 公立保育所 | 約439万円 | 約37万円 |
表を見ると、公立のほうが年収はやや高い傾向にあることが分かります。年収の差はおおむね15～20万円前後で、公立は地方公務員としての給与体系が適用されるため、昇給や賞与が安定しやすい点が背景にあります。
この差を月収ベース(年収を12ヵ月で割った参考値)でみると、公立は私立よりも月1～2万円程度高い水準となります。毎月の差は小さく見えても、長期的には年収差として表れやすい点は押さえておきたいポイントです。
一方で、私立は法人ごとの裁量が大きく、処遇改善加算の配分や役職手当によっては、公立と同等、あるいはそれ以上の年収・月収になるケースもあります。
このように、公立・私立の違いは、「給料の高い・低い」だけで単純に判断するものではありません。安定性を重視するのか、園ごとの伸びしろを重視するのかという視点で考えることで、自分に合った働き方を選びやすくなります。
≪参考≫
こども家庭庁：「令和6年度 幼稚園・保育所・認定こども園等の経営実態調査」
1年目の手取りのリアル
保育士として働き始めた1年目の手取り額は、想像よりも厳しく感じられることが少なくありません。
厚生労働省の「賃金構造基本統計調査(令和6年)」を参考にすると、新卒・未経験にあたる経験年数0年の平均月収は、おおよそ22～23万円前後が目安となります。
実際の手取り額は、おおむね17～18万円前後が目安となり、金額の差に戸惑う方も多いようです。
なお、この金額は所定内給与をもとにした目安であり、残業代や家賃手当、通勤手当などは含まれていません。園や勤務条件によっては、これらの手当が上乗せされるイメージです。
この水準をみると、「1年目から生活に余裕がある」とは言いにくいのが実情ですが、これは保育士に限らず、多くの専門職・資格職に共通する初任給の特徴でもあります。
重要なのは、1年目の手取りだけを切り取って判断しないことです。
前述したとおり、保育士の給料は経験年数を重ねることで段階的に上がっていく構造になっています。
また、借り上げ社宅制度を使うことで実質的に8万～4万ほど手取りを増やすことも想定できます。
>>【2026年最新】保育士の借り上げ社宅制度を徹底解説！利用の条件や、なくなる可能性についても説明
最初は収入面で不安を感じやすいものの、長期的なキャリアを前提に考えると、安定した収入を目指せる職種といえるでしょう。
なぜ「安い」と言われるのか？給料が上がりにくい4つの「仕組み」
保育士の給料について、「安いのは仕方ない」「どこで働いても変わらない」と言われがちです。
しかし、その背景には、個人の努力では変えにくい業界特有の仕組みが存在します。
ここでは、保育士の給料が上がりにくいと言われる理由を、４つの構造から整理していきます。
自由に値上げできない「公定価格」の仕組み
認可保育園などの運営費の多くは、保護者からの保育料ではなく、国や自治体から支払われる公費によって成り立っています。
このとき基準になるのが「公定価格」と呼ばれる、子ども1人あたりに支払われる金額です。
この公定価格は国が定めているため、保育園側が「人件費が上がったから」「職員の給料を上げたいから」といって、自由に価格を引き上げることはできません。
つまり、保育園の収入には、あらかじめ天井がある構造になっており、売上を伸ばして給料を上げる、という一般企業のような仕組みがとりにくいのです。
配置基準で決まる「人件費構造」が給料に影響する
保育士の給料は、国が定める配置基準とも深く関係しています。配置基準とは「保育士1人が何人の子どもを見るか」というルールで、年齢ごとに細かく決められています。
この基準があることで保育の質は守られますが、一方で「人を大きく減らせない」「人件費が経費の大部分を占める」という状態が生まれます。
結果として、給料を大幅に上げる余地が生まれにくい構造になっているのです。
福祉として始まった歴史が賃金水準に影響している
日本の保育は、児童福祉法に基づく「福祉サービス」として発展してきました。
その中では長い間、「子どものために尽くす仕事」「奉仕の精神が大切」といった考え方が重視されてきたため、医療や教育と比べても、専門職としての賃金評価が後回しにされてきた背景があります。
ただし近年は、保育士不足の深刻化を受けて、処遇改善加算などの制度が整備され、専門職としての地位や待遇を見直す動きが進んでいます。
歴史的には低く抑えられてきたものの、今後は改善の余地がある分野といえるでしょう。
給料に差が出るのは「園の経営方針」の違い
保育園は、人件費の割合が非常に高い業界です。そのため、限られた予算の中で、残ったお金をどう使うかは、経営者の判断に委ねられます。
たとえば、以下のように選択肢はさまざまです。
- 運営の中で残ったお金を、職員の給料や手当に使う園
- 園舎の建て替えや設備の充実にお金を使う園
- 今後に備えて、運営資金として残している園
同じ制度・同じ公定価格(国が定めた基準)の中でも、園ごとに経営方針が異なるため、給料に差が生まれる仕組みといえます。
国も改善を進めている！「処遇改善等加算」の仕組みを完全理解
保育士の給料は長年、上がりにくいと言われてきましたが、近年は国主導で処遇改善に向けた制度設備が着実に進められています。
なかでも重要なのが、「処遇改善加算」と、今後の配置基準の見直しです。
ここでは、給料アップにつながる仕組みを整理してみていきましょう。
「処遇改善等加算（区分）」の違いを知る
処遇改善加算は難しく見えますが、「何にお金を使うための制度か」で分けると、とても分かりやすくなります。
【区分①】 全員の給料を底上げするための加算
職員の勤続年数や経験年数に応じた昇給に使われる加算です。基本給や賞与など、毎月・毎年の給与水準を全体的に底上げする役割をになっています。
【区分②】 役割を担う人の給料を上げるための加算
副主任保育士や専門リーダー、職務分野別リーダーなど、役割や責任を担う保育士の処遇を手厚くするための加算です。
キャリアアップ研修を修了し、園内で一定の役割を任されていることが条件となり、役職手当や職務手当、基本給の上乗せなど、毎月支払われる形で給料に反映されるケースが多いです。
【区分③】 働きやすい環境を作るための加算
保育の質の向上や人材の定着を目的とした加算です。
研修体制の整備や業務負担の軽減、働きやすい職場づくりなどに使われるほか、施設の判断によっては、賃金改善に充てることも可能とされています。
このように、処遇改善加算は、「一律で給料が上がる制度」ではなく、経験・役割・園の取り組みに応じて、反映され方が変わる仕組みです。
どの区分をどのように活用しているかによって、園ごとに給料の差が生まれる理由も、ここにあります。
給料アップにつながるのは「キャリアアップ研修」
処遇改善等加算を活かすうえで、とくに重要なのがキャリアアップ研修の受講です。
この研修は、正社員だけでなく、パート保育士や派遣保育士も受講対象となっており、雇用形態にかかわらず、条件を満たせば受講・修了が可能です。
キャリアアップ研修を修了することで、副主任や専門リーダー、職務分野別リーダーといった役割を担えるようになり、処遇改善等加算の対象として、手当が上乗せする可能性が高まります。
つまり、単に「経験年数を重ねる」だけでなく、研修を通じて役割を明確にしていくことが、給料アップにつながる仕組みといえるのです。
園によっては、研修費用の補助や勤務時間内での受講など、研修参加を積極的に後押ししているケースもあります。
そのため、キャリアアップ研修への理解や支援体制があるかどうかは、職場選びにおいても重要なポイントといえるでしょう！
配置基準の見直しにより処遇の改善が期待できる
今後の展望として注目されているのが、こども家庭庁による配置基準の見直しです。
保育士の配置基準は、長らく大きな改正がおこなわれてきませんでしたが、近年、約75年ぶりとなる改善が進められています。
とくに、4・5歳児クラスの配置基準見直しなどが話題となっています。
配置基準が改善されることで、1人の保育士が担当する子どもの人数が減り、現場の負担軽減や働きやすさの向上が期待されます。
すぐに大幅な給料アップが実現するわけではありませんが、国として「保育士の働き方と待遇を改善していく方向性」は明確であり、今後に向けた前向きな動きが進んでいます。
≪参考≫
こども家庭庁：「令和７年度以降の処遇改善等加算について」
こども家庭庁：「保育提供体制の強化（職員配置基準の改善等）」
給料が高い園には理由がある。求人や職場の見極め方
園によって給料に差が出る背景には、運営の工夫や制度の使い方、労務管理の考え方が影響しています。
ここでは、給料が高い園を見極めるポイントをご紹介します。
自治体の「上乗せ補助」を活用しているか
保育園のなかには、国の制度にくわえて、自治体独自の「上乗せ補助」を活用している園があります。これは、地域の保育士確保を目的に、自治体が独自に人件費などを支援する制度です。
上乗せ補助を活用している園では、基本給や手当として給与に反映されているケースもあり、同じ仕事内容でも年収に差が出やすい傾向にあります。
求人選びや面接時には、自治体からの補助が基本給や手当に反映されているかを確認しておくと安心です。
「借り上げ社宅制度」は実質的な給与アップになる
借り上げ社宅制度を導入している園では、家賃の大部分を園や自治体が負担するため、毎月の生活費を大きく抑えられるメリットがあります。
家賃補助は現金支給ではありませんが、手取り感覚として8万～4万円の給与アップに近い効果があります。
とくに都市部で働く場合は、この制度の有無が生活の余裕に直結するポイントです。
基本給と手当のバランスをみる
求人票をみる際は、「月給の総額」だけでなく、基本給と各種手当の内訳にも注目しましょう。多くの園では、賞与(ボーナス)は、「基本給×○ヶ月分」という形で計算されます。
そのため、手当が多く基本給が低い場合、月給は高くみえても、賞与が少なくなることがあります。
長期的に年収を考えるなら、基本給がしっかり設定されているかどうかは、重要なチェックポイントです。
「サービス残業」を防ぐ労働環境かを確認する
給料が高くみえても、実際にはサービス残業が多い職場では、時給換算すると割に合わないケースもあります。
そのため、下記に確認しておきたいポイントを記載しますのでご参考にしてみてください。
- 残業代はきちんと支給されるか
- 持ち帰り仕事はないか
- 勤怠管理システムが導入され、正確に勤怠時間のカウントができているか
勤怠管理が仕組みとして整っている園は、労務トラブルが起きにくく、安心して長く働ける環境が整っている傾向があります。
保育士が現実的に年収を上げるための「具体的アクション」と6つの選択肢
保育士の給料は、勤続年数に応じて少しずつ上がる傾向にありますが、それだけで大きく上がるとは限りません。
一方で、業界の仕組みや制度を理解したうえで行動を選べば、年収を段階的に引き上げていくことは十分可能です。
ここでは、保育士が現実的に年収を上げるための6つの選択肢をご紹介します。今の職場に残る場合・環境を変える場合の両方を想定して整理しています。
園内での昇進・リーダー職への挑戦
まずは、今の園でできる範囲から収入アップを目指す方法を確認しましょう。
副主任保育士、専門リーダー、職務分野別リーダーなどの役職に就くことで、処遇改善加算(区分②)が反映され、月数万円単位で手当が上乗せされるケースもあります。
重要なのは、「空きが出たら声がかかるのを待つ」のではなく、キャリアアップ研修を受講し、役割を担う準備を自ら進めていく姿勢です。
園が研修を後押ししているかどうかも、見極めポイントになります。
給与水準の高い運営法人への転職
同じ仕事内容でも、運営法人の違いによって年収は大きく変わります。
処遇改善加算を職員にしっかり還元している法人や、基本給を高めに設定している法人では、年収で数十万円以上差が出ることも珍しくありません。
「今の園ではこれが限界」と感じた場合、他法人の条件を知るだけでも、自分の現状を客観的に把握できます。
転職は、必ずしも「逃げ」ではなく、条件を引き上げるための戦略的な選択でもあります。
公務員保育士（公立）への挑戦
安定した昇給や賞与を重視するなら、公立保育園(地方公務員)という選択肢もひとつです。
地方公務員としての給与体系が適用されるため、年数を重ねるほど昇給が積み上がりやすく、長期的に見た年収の安定性は高い傾向があります。
一方で、採用試験や倍率の高さ、勤務地の制約などもあるため、「安定をとるか、柔軟さをとるか」を整理したうえで検討することが大切です。
資格を活かした「関連職種」へのキャリアチェンジ
保育士資格は、保育園以外の分野でも評価されやすい資格です。
児童養護施設・放課後等デイサービス・院内保育・学童保育・小規模保育園など・・・分野を広げることで、給与水準が上がるケースも多くみられます。
「現場が合わない＝保育士を辞める」ではなく、資格の使い方を変えるという視点をもってみるのもおすすめです。
転職エージェントを活用して「好待遇の求人」に出会う
年収を上げるためには、「情報量」と「情報の質」がとても重要になります。
転職エージェントを活用すると、一般には出回らない好条件求人や、処遇改善の実態、残業の有無など、内部事情を踏まえた情報を知ることができます。
また、給与や条件の交渉を代行してもらえる点も、個人応募にはない大きなメリットです。「同じ転職でも、結果が変わりやすい手段」といえるでしょう。
キャリア設計をしっかり立てる
年収アップを実現している保育士の多くは、短期と中長期のキャリアを分けて考えています。
- 今は経験を積む時期なのか
- 役職や研修を狙うフェーズなのか
- 転職・職種を考えるタイミングなのか
上記のポイントを整理しておくことで、目の前の不満だけに流されず、将来につながる選択をしやすくなります。
まとめ
保育士の給料が上がりにくい背景には、公定価格や配置基準、処遇改善等加算の運用、園ごとの経営方針など、「個人の努力だけでは変えにくい仕組み」の問題があります。
一方で、制度を正しく理解し、それを活かせる環境を選ぶことで、年収を上げていくことは十分に可能であることも見えてきました。
もし今、「今の園では制度が十分に活用されていない」「頑張っても給料に反映されない」と感じているのであれば、それはあなたの努力不足ではなく、環境を見直すタイミングなのかもしれません。
保育士人材バンクでは、処遇改善がきちんと反映されている園や、キャリアアップ・年収アップを目指しやすい職場の情報をもとに、1人ひとりの希望や状況に合った求人をご紹介しています。
今すぐ転職を決める必要はありません。まずは情報収集の一環として、「自分に合った働き方を知る」「他の選択肢を知る」ことから始めてみませんか？
